学園を徹底解剖

昔の豊かな結婚式場、明治神宮

これで紅葉が見ごろかな、と最近用事出てきたついでにふらりと明治神宮に立ち寄ってみました。紅葉は、どうやらまだだったようですが、のんびりと神宮の森を散歩して、本殿に入ってベンチに座って休憩していると急に警備員が境内の中央道を空けて右手のドアからしずしずと花嫁さんの行列が進んでオンイオトスプニダ。うん、ここは結婚式場でもか。そう思いながら厳粛に進行花嫁行列を眺めていました。外国人観光客にも周りに集まって、カメラに向かっていました。このような結婚式の章で話すのが食道いいですね。日本人、と実感しています。
ホンファルハジてもいいんじゃないか。そのように結婚の必要性は、考えている人に勧めるのはナンセンス。このようなことにならないように注意する。本当の恋愛をしていない人にこんなことを考える傾向があると思うが、本当の恋愛ということも知らない人はかわいそうだという理由だけで、ホンファルルルハラゴ話すことができない。
　県生産技術課は、１１年産米の市町村別生産数量目標と転作率を通知した。転作率は、各市町村の０６年７月１日現在の水田台帳面積に対する１１年の転作面積の割合。山形市、上山市、山辺町、東根市は転作率が４０％を超えるが、同課は「大規模な稲作をせず、収益性の高い果樹などの比率が高いため」としている。
　逆に、三川町、庄内町の２８％台を含む庄内は転作率が低いが「大規模化が進み、有機米や特別栽培米に取り組んできたため有利になった」と解説。西川町、最上町が転作率４０％台なのは「単収が低く、１等米比率が低く、山あいで経営規模が少ないことの反映」と説明する。
　県は、０４年から０９年まで、（１）１等米比率が高い（２）単収が高い（３）経営規模が大きい（４）有機米、特別栽培米を栽培−−には、転作率が少なくなるように傾斜配分してきた。しかし、１等米比率が上がり、単収も高くなるなど県の目標を達成したので、１０年産米から行っていない。【和田明美】
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　◆１１年産米の市町村別生産数量目標と転作率◆
　　　　　　数量目標（トン）　転作率（％）
山形市　　　１万６２５９　　　４３．０
上山市　　　　　５１７７　　　４０．７
天童市　　　　　７３２０　　　３８．０
山辺町　　　　　２２５０　　　４２．５
中山町　　　　　２６５５　　　３６．０
寒河江市　　　　６８４１　　　３８．４
河北町　　　　　５９８０　　　３６．３
西川町　　　　　１２３０　　　４２．７
朝日町　　　　　２２５３　　　３６．５
大江町　　　　　１７６４　　　３６．３
村山市　　　１万１５２６　　　３７．１
東根市　　　　　５９１７　　　４３．６
尾花沢市　　１万４５４２　　　３７．４
大石田町　　　　５１９６　　　３４．９
新庄市　　　１万７８５０　　　３５．２
金山町　　　　　５２０３　　　３６．２
最上町　　　　　６９５８　　　４３．４
舟形町　　　　　５００９　　　３９．５
真室川町　　　　６４０９　　　３７．２
大蔵村　　　　　２９１０　　　３８．７
鮭川村　　　　　６３２７　　　３５．２
戸沢村　　　　　４６９６　　　３７．０
米沢市　　　１万４３９６　　　３７．１
南陽市　　　　　７８２０　　　３７．６
高畠町　　　１万１６０６　　　３４．７
川西町　　　１万８２６２　　　３３．６
長井市　　　１万０８８９　　　３５．８
小国町　　　　　３０１３　　　３９．９
白鷹町　　　　　４６８６　　　３８．８
飯豊町　　　　　７１７６　　　４０．５
鶴岡市　　　５万９８１４　　　３３．７
酒田市　　　４万３０３３　　　３３．０
三川町　　　　　９１１０　　　２８．３
庄内町　　　２万２３４８　　　２８．８
遊佐町　　　１万２５０５　　　３３．９
県計　　　３６万８９３０　　　３５．８

１２月３０日朝刊

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　花巻農協（高橋専太郎組合長）は、１１年の水稲肥料を１袋（２０キロ）２７０円値引き（税込み）する。米価の大幅な落ち込みを受けた措置で、県内の農協では初めての試み。総額１億円規模の支援策となり、経営的に厳しさの増す水稲農家の生産コスト削減を図る。
　同農協によると、今年産の米価は６０キロ当たり８７００円で、前年産より３４００円下落した。農協は、農薬の予約手数料縮減や、戸別所得補償制度の交付金支払いまでの「つなぎ資金」として無利息の融資制度を創設するなど、１億円規模の対策を講じてきた。農家からは一層の支援要望が寄せられていた。
　肥料の値引き対象となるのは、１１年用に予約注文を受けた水稲用の「水稲基肥」「追肥」「調整肥料を含む単肥料」の約１１０品目、３９万袋。同農協営農推進部の担当者は「米価が１万円を割り込んだ衝撃は大きい。前年並みの作付けを維持するためにも支援に踏み切った」と話している。【湯浅聖一】

１２月２８日朝刊

　農林水産省が１１年産米の本県の生産数量目標を５４万８３８０トン（前年産比１・７％減）と設定したのを受け、県は２４日、市町村別に割り当てた生産数量目標を各自治体担当者に示した。本県への割り当てが過去最低の数量だったことから、２９市町村の生産数量目標すべてが前年産比マイナスとなり、減反が強化される。
　数量は多い順で、新潟市が１０万７９８５トン（同１・６％減）▽長岡市６万２８０６トン（同１・２％減）▽上越市５万５９４６トン（同０・９％減）など。
　県の生産数量目標は「努力する農業者や産地が報われる算定」を基本とし、需要（販売）の実績が高く、高品質のコメを生産している市町村に多く配分される仕組み。今回、前年産比のマイナス幅は０・２〜４・９％とばらつきがみられた。
　今後、市町村から地区の水田農業協議会を通じ、各農家に生産目標が割り当てられる。１０年度から導入されたコメ農家への戸別所得補償制度では減反への協力を加入の条件としており、同制度に加入した農家は数量目標を守ることが義務づけられる。【小川直樹】

１２月２５日朝刊

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